著者の略歴− 山本理顕［やまもとりけん］ １９４５年生まれ。建築家。東京藝術大学大学院美術研究科建築専攻修了。1975年山本理顕設計工場設立。 2007〜11年横浜国立大学大学院教授、 2018年度から名古屋造形大学学長。主な作品に、埼玉県立大学、公立はこだて未来大学、横須賀美術館など。 チューリッヒ、天津、北京、ソウルなどでも複合施設、公共建築、集合住宅を手掛ける。1988、2002年日本建築学会賞、 1998年毎日芸術賞、2000年日本芸術院賞など受賞多数。主な著書に、『住居論』（住まいの図書館出版局）『地域社会圏主義』（共著、LIXIL出版）、 『権力の空間／空間の権力』（講談社選書メチ工）など。 仲俊治［なかとしはる］ １９７６年生まれ。建築家。東京大学大学院工学系研究料建築学専攻修了。2001〜08年山本理顕設計工場勤務を経て、2009年建築設計モノブモン（現仲建築設計スタジオ）設立。 2009〜11年横浜国立大学大学院Ｙ-ＧＳＡ設計助手。2016年ヴェネチア・ビエンナーレ国際建築展日本館出展。 主な作品に、食堂付きアパート（2014年グッドデザイン金賞、2016年日本建築学会新人賞、2015年吉岡賞）、上総喜望の郷おむかいさん（2017年千葉県建築文化賞優秀賞）、 白馬の山荘（2015年ＪＩＡ環境建築賞優秀賞、2013年長野県建築文化賞優秀賞）。著書に『地域社会圏主義』（共著、LlXは出版）がある。 住みやすい住宅を造る、それが建築家に課された使命であろう。
最低限の要求は、プライバシーが守れて安全性の確保であろうか。 １住宅＝１家族として、こうした要求に従った家がたくさん造られている。しかも、同じようなデザインで。 もちろん今日標準と考えられている住宅も、歴史的なものであり明確な意図を持って設計され建築されてきたものだ。 戦前までの住宅は襖や障子で仕切られた部屋が連なっており、建具を取り払ってしまえば大きな一部屋になった。 必然的に、プライバシーの確保が緩く、音や気配はとなりの部屋に筒抜けだった。  いわゆる２ＤＫや３ＤＫといった住宅の原型が、日本の設計者たちから主張されて、いまや住宅と言えば、２ＤＫや３ＤＫしかないように見なされている。 億ションと言われる高額マンションでも、間取りは２ＤＫや３ＤＫである。 筆者たちは、１住宅＝１家族の２ＤＫや３ＤＫ住宅に反旗を翻す。 今、私たちが住んでいる２ＤＫとか３ＤＫとかいう住宅も戦後に建築家たちが考案した住宅なのだ。（中略）それまでの日本の住宅とは似ても似つかない住宅だった。 夫婦とその直系の子ども（核家族）だけで住むような住宅だった。「１住宅＝１家族」である。賃労働者（サラリーマン）のための専用住宅である。 子どもを産んで育てるための住宅として特別に設計された住宅だった。労働力の再生産のための住宅である。 だからそれまでの住宅に比べて、プライバシー（密室性）に対して異常なまでに気を遣う住宅だったのである。「性現象〔性行為、性的欲望の総体〕」のための密室性である。Ｐ６ 筆者たちの言うことは正しい。しかし、戦後の物資不足の時代に、増えるであろう賃労働者のための住宅を大量に供給するには、ウサギ小屋を造るより他になかったであろう。筆者たちも言うように、それが今日までも何ら反省することなく、そのまま造り続けることが知的な怠惰である。 核家族を家族のあるべき姿として、その容器として住宅を考えれば、１住宅＝１家族の２ＤＫや３ＤＫ住宅は最適であったかも知れない。 大家族の時代の住宅は、まさに壁に耳あり障子に目ありだった。 隣室には親や子供たちが寝ているのだから、夫婦は気ままにセックスを楽しむことはできなかった。 防音性能に優れた、鉄筋コンクリート製の２ＤＫや３ＤＫ住宅は、サラリーマンたちにとっては天国であったろう。 現在ではサラリーマンが、勤労者の８０パーセント以上である以上、筆者たちが嘆く１住宅＝１家族の２ＤＫや３ＤＫ住宅もやむを得なかっただろう。 しかし、今後は事情が違う。サラリーマンが多いと言っても、核家族は主流の座から落ち始めている。ましてや夫と妻、それに子供２人という核家族は少数派になってしまった。 そこでも、従前のような住宅政策を続けることは間違っている。 筆者たちは貧乏人の味方で、政府の住宅政策に怒っている。「投資の対象となった住宅」という章を設けて、下記のように言っている。 １９９６年には国は公営住宅の家賃を「近傍民間同種家賃」とする、と公営住宅法を改正した。周辺の民間ディべロッパーの収益を圧迫しないように、 公営住宅の家賃を上げるというわけである。低収入の人たちの行き場がなくなる等ということはこれっぼっちも考えない政策である。Ｐ１０８ そして、次々に悪法を上げていく。１９９９年の｢空中権売買」、２０００年の「資産流動化法」、２００３年の「総合設計制度」、 ２００７年の「３５年長期ローン」などなど、すべて民間ディべロッパーの収益向上のための法整備である。 そして、投資家を住宅建設に呼び込む施策である。こうした制度によって、都市近郊には超高層住宅が林立した。これらはすべてサラリーマンたちに、住まいを提供しようとしたとすれば聞こえは良い。 しかし、６〜７千万もするマンションが、普通のサラリーマンに買えるだろうか。 筆者たちの憤りはもっともである。 筆者たちに敬服するのは、若い時から自分のポリシーを持って設計に当たってきたことだ。 １９９０年に完成した熊本県保田窪第一団地では、１住戸を２棟に分けた平面計画で、しかも住戸が中庭を囲んでいる。 これは従前の集合住宅とあまりにも違っていたので、テレビをはじめマスコミから叩かれた。また、１９９２年に「岡山の住宅」を竣工させているが、よく建築できたと思うくらいに斬新だった。 その後、大きな共同住宅を中国、韓国、そして我が国でと、次々に完成させていく。しかも、そのいずれもが職住一致を目指したものだ。 筆者たちは、かつての町家のようなイメージを実現しようとしており、住宅に小規模な事務所を併設している。 これはこれでアリだと思うが、ちょっと気になるのは仕事と自由時間が切り離せなくのではないか？ 職場が住まいと離れていても、スマホ経由で仕事がどんどん家庭に進入してくる。 それを助長するような気がするのだが。 自宅で仕事する人は急激に減ってきた。総務省統計局の労働力調査によれば、１９５７年(昭和３２)には全労働者４、２８１万人中、１、０３８万人が自営業者だった。 それから５７年たった２０１４年(平成２６)には、全労働者が６、３５１万人へと増えたにもかかわらず、自営業者は５５６万人へと減ってしまった。 そして、自営業者の同僚である家族従業員は、１９５３年(昭和２８)には１、２６２万人いたが、２０１４年には１６８万人へと激減している。 今後はフリーランスが増えるとは思うが、職住一致は必ずしも良い結果ばかりとは限らないだろう。 筆者たちの労作は多としながらも、核家族以外の住宅のプロトタイプを期待したい。 （２０１８．１０．２９）
参考： 伊藤友宣「家庭という歪んだ宇宙」ちくま文庫、1998 永山翔子「家庭という名の収容所」ＰＨＰ研究所、2000 J･S･ミル「女性の解放」岩波文庫、1957 末包房子「専業主婦が消える」同友館、1994 梅棹忠夫「女と文明」中央公論社、1988 J･Ｓ･ミル「女性の解放」岩波文庫、1957 ベティ・フリーダン「新しい女性の創造」大和書房、1965 楠木ぽとす「産んではいけない！」新潮文庫、2005 シンシア・Ｓ・スミス「女は結婚すべきではない」中公文庫、2000 鹿野政直「現代日本女性史」有斐閣、2004 ジャネット・エンジェル「コールガール」筑摩書房、2006 水田珠枝「女性解放思想史」筑摩書房、1979 細井和喜蔵「女工哀史」岩波文庫、1980 モリー・マーティン「素敵なヘルメット」現代書館、1992 Ｒ・Ｊ・スミス、Ｅ・Ｒ・ウイスウェル「須恵村の女たち」お茶の水書房、1987 ヘンリク・イプセン「人形の家」角川文庫、1952 斉藤美奈子「モダンガール論」文春文庫、2003 光畑由佳「働くママが日本を救う！」マイコミ新書、2009 奥地圭子「学校は必要か：子供の育つ場を求めて」日本放送協会、1992 フィリップ・アリエス「子供の誕生」みすず書房、1980 伊藤雅子「子どもからの自立 おとなの女が学ぶということ」未来社、1975 ジェシ・グリーン「男だけの育児」飛鳥新社、2001 匠雅音「核家族から単家族へ」丸善、1997 ミシェル・ペロー編「女性史は可能か」藤原書店、1992 マリリン・ヤーロム「＜妻＞の歴史」慶應義塾大学出版部、2006 シモーヌ・ド・ボーボワール「第二の性」新潮文庫、1997 亀井俊介「性革命のアメリカ」講談社、1989 イーサン・ウォッターズ「クレージ・ライク・アメリカ」紀伊國屋書店、2013 岩村暢子「変わる家族、変わる食卓」中央公論新書、2009 山本理顕、仲俊治「脱住宅−「小さな経済圏」を設計する」平凡社、2018
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